～都道府県別人口10万人当たりのTOP3は鳥取県、長野県、滋賀県～
平成27年9月25日
NTTタウンページ株式会社
NTTタウンページ株式会社（代表取締役社長：岡田 昭彦、本社：東京都港区虎ノ門3-8-8）は、タウンページデータベース（職業別電話帳データ）を活用してさまざまなマーケティング情報を提供しており、自社が運営する商品紹介サイトtpdb.jpでは、毎月独自の都道府県ランキングを発表しています。
東京オリンピックまであと5年と迫り、スポーツへの注目が高まっています。
その効果なのか、スポーツクラブで汗を流す人も増えている様子。スイミングスクール、ヨガ教室、フィットネスクラブなど、様々なジャンルのスポーツクラブがあり、健康維持やダイエットなどの目的に合わせてやる気を引き出しながら、指導を行なっています。最近では、小中学校体育の授業にダンスが取り入れられたことで、ダンス教室を併設する所も増えています。
今月は、健康志向の高まりから大きな注目を浴びている、スポーツクラブのランキングです。
【スポーツクラブの歩み】
日本でスポーツクラブが誕生したのは1964年の東京オリンピック以降のことで、まず全国各地でスイミングスクールが開設されました。その後、ジョギングやテニス、ジャズダンスなど各種のスポーツブームが巻き起こり、1981年にエアロビクスの大ブームがアメリカから到来し、フィットネスクラブが誕生します。
バブル時代にはいると、スキーやスキューバダイビング、ゴルフなどお金のかかるスポーツがブームとなり、企業フィットネス（従業員の健康・体力作りを進めるために、企業内でフィットネスを推進すること）も盛んに。若い女性中心だったエアロビクスだけでなく、男性にも楽しめるマシーンを使ったスポーツジムが広がります。その後バブル崩壊で新規オープンの激減、入会金０円やレッスンフィーの見直しへと至ります。こうした流れを経て、現在はスポーツクラブの第三次成長期だと言われています。掲載登録件数推移を見ても、10年で約2.5倍もの伸びを示しています＜図1＞。
＜図1＞「スポーツクラブ」の登録件数推移（2006年～2015年）
2012年から中学校でダンスと武道が必修化されたことで、最近はダンス教室が大盛況。特に、現代的なリズムのダンスとして、ヒップホップに注目が集まっています。表現力を磨いたり、仲間とともに踊ることで連帯感や達成感を得ることを目標に取り入れられました。また、リズム感は幼児から体験しないと身に付かないことから、少しでも早いうちに習わせようとする保護者も多く、幼児のクラスではキャンセル待ちが出ている教室もあるそうです。
【自然に恵まれた県がトップ3に】
人口10万人当たりのスポーツクラブ登録件数は、1位は鳥取県（6.27件）、2位は長野県(5.60件)、3位は滋賀県（5.30件）です。人口の多い首都圏ではなく、砂丘や豊かな山々、日本一の湖など、自然に囲まれた地域が上位を占めました＜図2＞。
＜図2＞人口約10万人当たりの「スポーツクラブ」登録件数による都道府県ランキング（2015年）
ベスト10の中に入る大都市は、8位の東京都、9位の愛知県のみで、他はやはり自然の豊かな地域となっています。「自然の中でウォーキングを楽しめるエリアより、首都圏こそスポーツクラブが多いのでは」という予想を裏切る結果になりました。
1位の鳥取県は、公民館や図書館などの公共施設の充実度は全国でもトップクラスで、鳥取県庁統計課平成26年度資料によりますと、特に体育館数は人口10万人当たりの件数で1984年以来ずっと1位をキープ。プール数でも1位となっています。スポーツクラブが人気になる前から、施設で運動することに慣れていたのですね。
2位の長野県は、今や日本一の長寿県としても知られています。かつて郷土料理に塩分が多いことが指摘され、県をあげての減塩運動に取り組んだ結果、2010年には男女ともに長寿日本一に。食生活を指導する塩分Gメンの存在や、ぴんぴんころりを祈願する「ぴんころ地蔵」があるなど、健康長寿への願いが強く、それを着実に実践する地道な県民性です。
3位の滋賀県は、平成23年度の総務省の社会生活基本調査によるとスポーツの年間行動者数は全国2位。旅行や学習、自己啓発での分野でもトップクラスで、行動力があり身体を動かすのを厭わない県民性が現れています。
男女別や郷土料理などの特徴により一概には言えないものの、健康寿命を延ばすには、食生活とともに適度な運動が欠かせません。スポーツクラブの多い長野県、滋賀県ともに長寿でもトップクラスとなっていることは、その証左のひとつのように感じます。
【シニア層がスポーツクラブの中心に？】
スポーツクラブ増加の背景に、シニア層の増加もあります。まだまだ元気な団塊の世代がリタイアし、お金・時間ともに余裕のある人々が大幅に増えました。年代別に見て1人当たりのスポーツクラブへの支出金額が突出していることからも、この世代の健康への意識の高さが伺えます＜図3＞。
＜図3＞「年齢別1世帯1人当たりスポーツクラブ使用料」（2014年）
国の施策は、高齢化に伴い医療費の削減と健康寿命の延伸が目標。
スポーツクラブ業界でも、規制緩和に伴ってフィットネス産業が行なえるリハビリや運動指導サービスなどの分野での新たな市場創出が打ち出されています。2015年10月1日から設置される文部科学省のスポーツ庁にも、予防医学の知見に基づくスポーツの普及をめざす「スポーツ健康推進課」が設置されることに。スポーツクラブは当分の間、成長産業となりそうです。
時代とともに進化し、多様化しているスポーツクラブ。現状を見ても、運動や食事を含め個人の要望や目的に合わせて総合的に指導してくれる所から、中高年の女性に絞って大幅に出店を増やしているクラブまで様々です。健康と切っても切り離せない運動だからこそ、ハードルを上げずに、できることから気軽にはじめてみたいですね。
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H27広表第346号
審査15-1263-1